100円ショップ（ひゃくえんショップ）とは、店内の商品を原則として1点100日本円均一で販売する形態の小売店。別名「100円均一」および略した「100均」（ひゃっきん）と呼ばれることもある。
販売商品は、加工食品や化粧小物、食器や調理道具、乾電池などの日用品、文房具が多く、ほとんどの場合、大量の店舗（チェーンストア）を保有している。
100円というキリのよい価格設定が、手軽で安いワンコインというイメージとあいまって人気を博している。とはいえ、実際は「100円」は税別本体価格で消費税込み105円で販売する店も多い。また、99円など100円以下の価格で統一している店や、基本的に100円だが200円や300円、500円といった商品も一緒に販売している店もある。
このような均一価格での販売手法は、かつては「バッタ屋」と呼ばれ、以前はスーパーや百貨店を巡回し、催事販売の形で不定期的に行われてきたものである。この様な場で販売される商品の大半は、質流れの金融品や仕入先が何らかの事情で現金化を急ぐために販売した処分品と呼ばれる商品を仕入れた物で、商品品質の低いものが多く安定供給も期待できるものではなかった。さらに販売後のトラブルを回避するために定期的な販売をせず、各地への移動を繰り返しながら販売を行っていた。
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これに対し、現在の100円ショップチェーン最大手の大創産業（いわゆる「ダイソー」）創業者の矢野博丈は商品の品質アップに力を入れる（一部には採算割れの商品も含む）ことで、催事販売を依頼するスーパーや百貨店の信用を勝ち取り、1991年に最初の常設店舗を開設した。以来、「キャンドゥ」「セリア」「ワッツ」といった、後に株式上場する同業の他社も参入して店舗網を広げた結果、新たな販売チャンネルとしてメーカーから認知されるようになり、日本の経済の状況（物価の上昇のないデフレーションの状態等）ともあいまって、急速に店舗を拡大して現在に至っている。また2005年にはコンビニ大手のローソンが「STORE100」と題した100円ショップ事業を開始している。
その結果、現在では、いわゆる「バッタ屋」時代に主流だった、金融品や処分品を安く仕入れて販売することは少なくなり、大量の店舗による販売力を生かして国内外のメーカーへ自社専用商品（プライベートブランド）の形で大量に生産を委託することで、仕入れ価格のダウンと品質の確保を両立させることが多く行われている。
ダイソーでは、数百万個という単位での「一括製造」を行い、コストを限界まで下げている。しかし、製造コストは下がるものの、在庫コストは莫大なものとなる。